成長鈍化ピークアウト判定
式としきい値
判定エンジン v1.0(見直し 2026-08-27)。ここに書いていない計算はしていません。
まず、このツールが見ていないもの
チャート、需給、業界シェア、単価と数量の内訳、解約率、受注残、為替、金利。 どれも成長株の伸びを左右しますが、このツールは扱いません。 扱っているのは、決算短信の1ページ目に載っている売上高・営業利益・会社予想と、 証券アプリに出ている時価総額だけです。 その範囲でしか判定していない、というのがこのページの一番大事な情報です。
計算の骨格
増収率の水準ではなく、増収率の変化を見ます。
増収率 g(t) = (売上高(t) − 売上高(t−1)) ÷ 売上高(t−1) 増収率の変化 a(t) = g(t) − g(t−1) ← このツールの中心(2階差分) 営業利益率 m(t) = 営業利益(t) ÷ 売上高(t) 営業利益の伸び gp(t) = (営業利益(t) − 営業利益(t−1)) ÷ 営業利益(t−1) PSR = 時価総額 ÷ 直近の売上高 PER = 時価総額 ÷ 当期純利益 PEG = PER ÷ 成長率(%) 必要な成長率 = PER ÷ 1.5 ÷ 100 ズレ = 必要な成長率 − 実績の成長率
前の期の売上高が 0 以下だと比率になりません。営業利益の伸びも、前の期が赤字なら出しません。 出せないものは出さず、その軸は点数の分母からも外します(0点として数えません)。
① 借りてきた線
外の世界で通っている目安。
PEG = PER ÷ 成長率(%)。Peter Lynch が広めた「PEG=1 なら妥当」という見かたが出発点です。実務では成長株に 1.5 前後まで許容されることが多いので、このツールは正当化の基準を 1.5 に置き、2 超で気になる・3 超で強い注意としています。PEG=1 が正しい線だと決まっているわけではありません。
利益が出ていない成長企業でよく使われる指標です。「PSR 20倍以上は危険」という言い方が1990年代から知られていますが、業種と金利水準で妥当な水準は大きく動きます。このツールでは、PERが出せないときの代わりとして使い、減速と重なったときだけ強い注意にします。
② このツールが置いた線
このツールが置いただけの線です。根拠のある定説ではありません。
この幅より大きく増収率が落ちたら、気になる／強い注意。ポイント差で見ているので、成長率の水準が高い会社ほど引っかかりやすくなります。だから次の行の緩和を入れています。
減速幅が大きくても、直近の増収率がこの水準以上なら「強い注意」を1段下げます。60%→30% と 12%→−2% を同じ扱いにしないためです。
売上は伸びていても、利益率を落としながらの伸びは「成長の質」が落ちている形です。
伸ばすほど薄くなっているかを見ます。
株価が求めている成長率が、実績をこれだけ上回っていたら、気になる／強い注意。
下振れ側は「会社も減速を織り込んでいる」、上振れ側は「回復を前提にした予想＝未達リスク」として、どちらも灯をつけます。
重みつき点数(0〜100)の線です。確率でも損失率でもありません。
積み上げ点がこの線を超えたら構造的／下回ったら一時的。あいだは「どちらとも言えない」です。
4つの軸
重みの合計は10。判定できない軸は分母から外します。
売上の伸びそのものではなく、伸びの「変化」はどちらを向いているか
売上は伸びているとして、その伸びは利益率を落としながらの伸びではないか
今の株価が正当化されるのに必要な成長率と、実際の成長率はどれだけ離れているか
減速を、会社自身がすでに予想に織り込んでいるか
会社の性質による格下げ
判定を消さずに1段下げて、理由を必ず書きます。
一般(上記のどれにも当てはまらない)
格下げはしません。4つの軸をそのまま読みます。
景気循環型(半導体・海運・素材・機械・自動車など)
循環する業種では、増収率も利益率も数年周期で上下するのが普通です。ピークからの減速がそのまま「成長企業の終わり」を意味しないので、増収の加速度と成長の質は「強い注意」まで上げず「気になる」で止めます。ただし、循環のピークで高いPERがついている状態はこのツールがいちばん警告したい形でもあるので、期待とのズレは格下げしません。
下げる軸：増収の加速度・成長の質
特需・大型案件の反動局面(前年に一過性の上振れがあった)
前年が一過性で膨らんでいると、翌年は何もしなくても増収率が落ちます。増収の加速度と会社予想は「気になる」で止めます。反動が一巡した後の期で、もう一度見てください。
下げる軸：増収の加速度・会社予想
上場間もない小型成長株(売上の基数が小さい)
基数が小さいと増収率は 80% → 50% のように大きく振れます。ポイント数で見た減速幅が大きく出るので、増収の加速度と成長の質は「気になる」で止めます。
下げる軸：増収の加速度・成長の質
金融・REIT(銀行・保険・証券・リース・不動産投資法人)
これらの業種では「売上高」に相当するものが経常収益や賃料収入で、伸びの意味も PER・PSR の見かたも一般事業会社と違います。このツールの前提(売上が伸び、その伸びの期待が PER/PSR に乗っている)が当てはまらないので、総合判定は出しません。個別の数字は参考として表示します。
下げる軸：増収の加速度・成長の質・期待とのズレ・会社予想
なぜ「鈍化＝売り」と書かないのか
増収率が落ちる理由は、成長の終わりだけではありません。 前年に大型案件があった、コロナ期の特需の反動が出た、M&Aで一時的に売上が膨らんでいた、 決算期や会計基準が変わった、あるいは単純に季節性——どれも数字の上では同じ「減速」に見えます。
だからこのツールは、減速の大きさで結論を出さず、続いているかを別に判定します。 2期続けて減速しているか、営業利益率も同じ方向を向いているか、 会社自身が予想に織り込んでいるか、一過性の反動の申告があるか。 この4点を積み上げて、一時的／どちらとも言えない／構造的に分けます。
そして、構造的と出ても「売り」とは書きません。 このツールが見ているのはあなたが入力した過去の数字だけで、 この先どうなるかについては何も言えないからです。 出しているのは「決算資料のどこを読み直すか」の指し先です。